「ソラナ」のネイティブトークンであるソラナ（SOL）はSTEPNやEpicなどのブロックチェーンゲームのほか、Magic EdenのようなNFTマーケットプレイスなどでも多く採用されているため、実際にソラナ（SOL）を利用している方も多いことでしょう。
用途が豊富で便利なソラナ（SOL）ですが、取引を通じて利益が生じた場合には、確定申告をして税金を支払わなければなりません。
この記事では、仮想通貨ソラナ（SOL）取引にかかる税金やその計算方法について、分かりやすく解説していきます。
ソラナ(SOL)などの仮想通貨の取引で発生する税金とは？
ソラナ（SOL）などの仮想通貨取引を通じて利益を得た場合、「所得税」や「住民税」の課税対象となります。
注意しなければならないのは、ここでいう利益とは「実際に日本円がいくら手に入ったか」ではなく、税務上の利益のことを指している点です。
仮想通貨取引では、税務上の利益が生じるタイミングがいくつかあります。
最もわかりやすい例は、保有している仮想通貨を売却したタイミングでしょう。売却した仮想通貨の譲渡価格と取得価格の差額が税務上の利益として認識されます。
一方で仮想通貨を売却していなくとも税務上の利益が生じるタイミングもあります。例えば、仮想通貨を商品やサービスなどの支払いに利用した場合も、仮想通貨を譲渡しているため税務上の利益を認識する必要があるのです。また、仮想通貨を別の仮想通貨と交換する取引も同様です。
損益認識されるタイミングについて詳しく知りたい方はページ下部の関連記事も併せてご覧ください。
ソラナ（SOL）はNFTマーケットプレイスやブロックチェーンゲームなどで利用できるため、上記のように商品（NFT）の対価として支払ったり、別の仮想通貨の購入に充てる機会が少なくありません。そのため、取引と税金の関係をしっかりと把握しておくことが大切です。
なお、「所得税」や「住民税」は課税所得額に対して課税されます。課税所得額とは、1年間に得たさまざまな所得（仮想通貨取引の利益や給料収入など）を合計した上で、所定の所得控除等を差し引いた金額のことです。
「所得税」には課税所得額が大きいほど税率が高くなる累進課税制度が採用されており、最低5%〜最大45%の幅があります。また、住民税は自治体によって違いがありますが、税率は概ね10%程度と言われています。
自分の課税所得とそれに基づく税金額を申告する手続きを「確定申告」と言います。
ソラナ（SOL）などの仮想通貨取引で一定以上の利益を得た場合は、自ら「確定申告」の要否を判断して、必要に応じて申告と納税を行う必要がありますので注意しましょう。
ソラナ(SOL)の取引で得た利益の確定申告はいくらから必要？
ソラナ（SOL）などの仮想通貨取引で、どの程度の利益を得たら確定申告が必要になるのでしょうか。そして、必要であるにもかかわらず確定申告を怠った場合は、どうなるのでしょうか。
それぞれについて見ていきましょう。
20万円・48万円がおおよその目安
確定申告が必要になる条件は人によって異なりますが、概ね次のような水準が目安となります。
| 確定申告が必要になる水準（目安） | |
| 会社員・公務員などの給与所得者が 副業として仮想通貨取引を行った場合 | 副業所得が20万円を超えたとき |
| 個人事業主が仮想通貨取引を行った場合 | 年間所得が48万円を超えたとき （仮想通貨以外の所得も含めて） |
| 他に収入のない主婦・学生などが仮想通貨取引を行った場合 |
とはいえ、上記の内容はあくまでも目安であるため、複雑なケースなど判断に迷う場合は、最寄りの税務署や税理士などに相談して慎重に判断する必要があります。
確定申告が必要な水準についてより詳しく知りたい方は、こちらの記事も併せてご覧ください。
確定申告をしなかったらどうなるのか
必要な確定申告を期限が過ぎても行わなかった場合はどうなるでしょうか。
確定申告は税務署に税金額を申告して納税するための手続きですので、それを怠った場合は当然のことながら脱税となります。
脱税は違法行為であり、内容の悪質性などに応じて追徴課税などの重いペナルティを課せられることになるのです。
中には、「黙っていれば仮想通貨取引で利益を得ていることもバレないのでは？」と考えてしまう人もいるかもしれませんが、それは大きな間違いです。
税務署には税金の調査に関する大きな権限が与えられており、国内仮想通貨取引所での取引はもちろんのこと、海外での取引であっても調査・把握することが可能です。
仮想通貨で一定以上の利益を得た場合は、必ず期限内に確定申告を行うようにしましょう。
ソラナ(SOL)の利益の計算方法
確定申告の要否判断や税金計算を行うためには、ソラナ（SOL）の取引を通じて得た損益を正確に把握する必要があります。
仮想通貨取引における損益計算の計算式は次の通りです。
| 売却価額 － 取得価額 ＝ 損益 |
2万円で購入したソラナ(SOL）を3万円で売却した場合は差し引き1万円の利益を得たことになり、逆に1万5千円で売却した場合は5千円の損失となります。
仮想通貨の売り買いを1単位ずつ交互に繰り返すだけであればこのように非常に単純な計算となりますが、実際の取引では複数単位を購入したり、一部分だけを売却するケースが多いため、損益計算はより複雑であると言えるでしょう。
上記を踏まえて、計算方法をさらに分解すると次の通りとなります。
| 売却価額（数量 × 売却単価） － 取得価額（数量 × 取得単価） ＝ 損益 |
単価2万円で購入した5SOL（ソラナ）のうち、3SOL（ソラナ）を単価3万円で売却した場合、3万円の利益を得たことになり、手元には2SOL（ソラナ）の残高が残ります。
（3SOL × 3万円） － （3SOL × 2万円） ＝ 3万円
このように、仮想通貨取引の損益計算を行うためには保有している仮想通貨の「取得単価」を把握しておく必要がありますが、購入取引を複数回行った場合は「取得単価」の計算も複雑になるのです。
なお、取得単価の計算方法には「総平均法」「移動平均法」があります。「移動平均法」を適用するには、税務署に届け出が必要なので留意しておきましょう。
「総平均法」とは、1年間に行った全ての取得取引を集めて平均取得単価を計算する方法です。一方で「移動平均法」は、取得取引が発生する都度、平均取得単価を計算し直す方法です。
「総平均法」「移動平均法」の詳細についてはページ下部の関連記事で解説していますので、ぜひ併せてご覧ください。
1年間に行った全ての取引に対して上記のような単価計算と損益計算を行い、損益額を合算することで、年間の所得額を求めることができるのです。
ソラナ(SOL)における税金の発生例
ソラナ（SOL）を利用する場合、実際にはどのような場合に税金が発生するのでしょうか。
ここではよくあるケースとして「NFTの売買」と「ステーキング」を例にご紹介します。
それぞれについて見ていきましょう。
ソラナ（SOL）でNFT売買を行うケース
まずは、NFTマーケットプレイスの「Magic Eden」でSOL（ソラナ）を使ってNFTを売買したケースの計算例を見てみましょう。
日本の仮想通貨取引所で購入したSOL（ソラナ）をウォレットに入金し、Magic Edenで20SOL（ソラナ）を支払ってNFTを購入、後日、そのNFTを1ETH（イーサ）で転売したとします。
この一連の取引で税務上の利益を認識すべきタイミングは以下の二つです。
● 20SOLを支払ってNFTを購入したタイミング
● NFTを売却して1ETHを入手したタイミング
そして、これらの取引による所得（雑所得）を計算するためには、SOL（ソラナ）の取得価格と、NFT購入時におけるSOL（ソラナ）の時価、そしてNFT売却時におけるETHの時価が、それぞれ日本円換算額で必要となります。
仮に以下の通りとしてみましょう。
・単価15,000円で20SOLを購入した。
・NFT購入時のSOL価格は 1SOL ＝ 20,000円であった。
・NFT売却時のETH価格は 1ETH ＝ 550,000円であった。
この一連の取引による所得（雑所得）は次の計算の通りです。
NFTの購入価格（20SOL × 20,000円） － SOLの取得価格（20SOL × 15,000） NFTの売却価格（1ETH × 550,000円） － NFTの取得価格400,000円 |
合計250,000円の所得（雑所得）が所得税や住民税の課税対象となります。
ソラナ（SOL）でステーキングを行うケース
ソラナ（SOL）では保有する残高をロックすることで報酬を得る「ステーキング」を行うこともできます。
保有する100SOL（ソラナ）で3カ月間に渡ってステーキングを行い、下記の報酬を得たケースについて考えてみましょう。
・1SOL ＝ 15,000円の時にステーキング報酬として1SOLを取得した。
・1SOL ＝ 20,000円の時にステーキング報酬として1SOLを取得した。
・1SOL ＝ 25,000円の時にステーキング報酬として1SOLを取得した。
仮想通貨で報酬を受け取った場合、その時点の日本円換算価格をもって税務上の利益を認識する必要があります。
従って、この一連の報酬による所得（雑所得）は次の通りです。
| NFTの報酬1回目（1SOL × 15,000円） ＝ 15,000円 NFTの報酬2回目（1SOL × 20,000円） ＝ 20,000円 NFTの報酬3回目（1SOL × 25,000円） ＝ 25,000円 |
合計60,000円の所得（雑所得）が所得税や住民税の課税対象となります。
このように、ソラナ（SOL）を使った取引を行う際は税金が発生するタイミングについてしっかりと意識し、損益計算を正確に行っておくことが大切です。
まとめ
仮想通貨取引を通じて一定以上の利益を得た場合は確定申告が必要になりますが、ソラナ（SOL）はブロックチェーンゲームやNFTマーケットプレイスなどでも広く利用できるため、売買以外の取引によって税務上の利益が生じるケースが少なくありません。
NFTの売買やブロックチェーンゲームの報酬としてSOL（ソラナ）を獲得するような日本円が介在しない取引については、各取引時点の価格情報に基づいて日本円換算しながら計算をしていく必要があります。
1年間に発生した全ての取引に対して、日本円換算や取得単価計算を行いながら損益を算出していく作業は、手作業で行うにはあまりにも負担が多い作業と言えるでしょう。
そのため、ソラナ（SOL）等の仮想通貨取引を行う場合は専用の計算ツールの活用がおすすめです。
仮想通貨専門の損益計算ツール「クリプタクト」であれば、国内外120カ所以上の仮想通貨取引所からの取引履歴取得に対応しているだけでなく、SOL（ソラナ）を含めた22,000銘柄以上の仮想通貨・法定通貨の時価情報を保有しています。そのため、画面上の案内に沿って簡単な操作を行うだけで、自動的に仮想通貨取引の損益計算を済ませることが可能となります。
「クリプタクト」には基本機能を無料で利用できるプランも用意されていますので、ソラナ（SOL）などの仮想通貨取引の損益計算を効率的に行いたい方は、ぜひこの機会にお試しください。
