エイダコイン(ADA/カルダノ)は、オープンソースのブロックチェーン「カルダノ」の基軸通貨として使用されている仮想通貨です。カルダノは既存のシステムに影響を与えることなくアップグレードできる機能が組み込まれているため、拡張性の高いプラットフォームとして知られています。
そんなエイダコイン(ADA/カルダノ)に投資してみたいものの、話題性や時価総額だけで判断してしまっていいのか悩んでいる。そんな方は、仮想通貨の計画書にあたる「ホワイトペーパー」の情報から、判断材料を集めてみてはいかがでしょうか。
この記事では仮想通貨エイダコイン(ADA/カルダノ)とはどんな特徴があるのか？仮想通貨の計画書にあたる「ホワイトペーパー」を参照しながら、投資する上で重要な特徴を把握し、その将来性について解説していきます。
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そもそもホワイトペーパーとは？
仮想通貨のホワイトペーパーとは、プロジェクト運営者などによって発行される仮想通貨の説明資料を指します。特定の仮想通貨プロジェクトの目的や技術的な特徴、今後のロードマップなどが記載されています。
特に仮想通貨は株式や仮想通貨などと異なり、裏付けとなる資産が無い場合が多いため、ホワイトペーパーに記載されたプロジェクトの内容そのものが、その仮想通貨の価値を裏付ける非常に重要な要素となります。
それでは具体的にホワイトペーパーのどの部分に注目すればよいのでしょうか。代表的なポイントとして次の各点が挙げられます。
● 開発目的
● アルゴリズム
● 体制（セキュリティ対策を含む）
● 発行上限
● 目標
では、このポイントに焦点を当てながら、特徴や描いている未来、将来性について説明していきます。
エイダコイン(ADA/カルダノ)の特徴
カルダノとエイダコイン(ADA)は、イーサリアムの開発にも携わったことで知られるチャールズ・ホスキンソン氏らによって開発されました。その特徴をホワイトペーパーに沿って見ていきましょう。
開発目的（透明性を維持し持続可能なエコシステムを目指す）
ホワイトペーパーでは、カルダノの開発目的について次のように述べています。
“The overall focus beyond a particular set of innovations is to provide a more balanced and sustainable ecosystem that better accounts for the needs of its users as well as other systems seeking integration.”
引用：https://whitepaper.io/document/581/cardano-whitepaper
要約すると、「ユーザーや他システムのニーズを踏まえ」「よりバランスのとれた」「持続可能なエコシステム」を実現することが、カルダノを開発する上での焦点だったとしています。
例えばビットコインやイーサリアムなどの既存の仮想通貨は、将来のアップデートが十分に考慮されていない設計となっており、大きな変更を加えるためにはハードフォークを行って新旧を分裂させる必要があります。これでは、持続的な価値の保存手段としては不十分だという考えです。
また、カルダノは多くのブロックチェーンが持つ匿名性と透明性の必要性は認めつつも、さらに法的要件の遵守を両立させることが、仮想通貨の普及と消費者保護にとって重要な要素だとしているのです。
つまり、必要に応じて税務当局などと情報共有できるように、トランザクションにメタデータ（利用者の属性情報）を含める機能も必要となります。
カルダノはこれらの問題を解消する、新しいプラットフォームを目指して開発されているのです。
エイダコイン(ADA/カルダノ)のアルゴリズム（独自開発のOuroborosを採用）
カルダノでは、ウロボロス（Ouroboros）と呼ばれる独自のコンセンサスアルゴリズムが採用されています。
ウロボロスはエディンバラ大学のアンゲロス・キアイアス（Aggelos Kiayias）教授らによって開発されたアルゴリズムで、Proof-of-Stake（PoS）を元にブロック作成者の選定のランダム性を高めることで、より公平性と安全性が強化されていることが特徴とされます。
ウロボロスでは不特定多数によって構成された「ステークプール」という概念が存在し、エイダコイン(ADA)の保有者は特定のステークプールへ「委任」を行うことができます。
「委任」とは保有するエイダコイン(ADA)の量に応じたブロック生成権を委ねることであり、自らはノードを立ち上げる必要なくブロック生成に参加し、報酬を得ることが可能となっています。
カルダノの公式ページによると、こうした仕組みによってウロボロスのエネルギー効率はビットコインのPoWと比較して400万倍も高いとの試験結果もあるそうです。
なお、エイダコイン(ADA)の専用ウォレットとして「ダイダロス（Daedalus）」と「ヨロイウォレット（YOROI Wallet）」が提供されていますが、どちらも日本語に対応しています。
組織体制やセキュリティ対策の状況（学術的論文をベースとした開発）
カルダノの開発と運用は、「カルダノ財団（Cardano Foundation）」、「インプットアウトプット香港（IOHK）」、「エマーゴ（Emurgo）」の３つの組織のパートナーシップによって行われています。
カルダノ財団（Cardano Foundation）はスイスに本拠地を置く非営利団体であり、カルダノがローンチされた2015年に設立されました。
カルダノの標準化機関としてカルダノで用いられる技術の規格・保護・普及などを目的に活動しているほか、公的機関との調整なども行うなど、カルダノの代表機関のような役割を担っていると言えるでしょう。
次にインプットアウトプット香港（IOHK）は、技術開発と研究を行う企業であり、カルダノの開発を担っています。カルダノ財団と同じく2015年にチャールズ・ホスキンソン氏らによって設立され、前述したウロボロス開発者のアンゲロス・キアイアス氏もまた、チーフサイエンティストとして同社に参加しているとされています。
そしてエマーゴ（Emurgo）は、カルダノの創設メンバーとして古い歴史を持つ組織です。カルダノのブロックチェーンを用いるビジネス等への投資やサポートを担い、カルダノの実質的な営利部門として機能しています。2017年に日本で法人が設立され、その後シンガポール・米国・インド・インドネシアなどに展開されました。
直近では2023年に発行されたカルダノ上の米ドルステーブルコイン「USDA」の発行を主導するなど、積極的な活動が行われています。
また、カルダノの開発は学術的な論文をベースとして行われているという特徴があります。設計にあたってはまず研究論文が作成され、学術会議で専門家や学者によって査読されます。このようなプロセスを経ることで、設計の安全性が学術的に立証された仕組みのみが実装されているとカルダノの公式ページでは記載されています。
エイダコイン(ADA/カルダノ)の将来性
それでは、エイダコイン(ADA)の将来性について考える上で、重要なポイントをそれぞれ見ていきましょう。
発行上限までの余地が少ない
仮想通貨の将来性について見る際に、発行上限は重要な確認点の一つです。
たとえ現在は高い価格で推移していたとしても、今後の新規発行で流通量が何倍にも増える可能性がある場合は、長期的に見て価値が大きく希釈することが考えられるためです。
エイダコイン(ADA)の発行上限数量は450億ADAとなっており、記事作成時点の2024年3月26日の流通量は約367億ADAとなっています。
予定上限の約8割が既に発行済みということであり、これは今後の流通量が最大でも約1.25倍程度にしか増加する余地がないことを意味しています。流通量の増加に伴う価値の希釈化については、現時点である程度限定されていると言えるでしょう。
ロードマップに沿った開発が行われている
カルダノでは、公開された長期的なロードマップに基づいて開発が進んでいます。
現在はGOGUEN（ゴーグエン）の開発フェーズで、2021年9月のリリースでスマートコントラクトの機能が実装されたことで、カルダノでもdApps（分散型アプリケーション）の開発が可能となりました。
今後はBASHO（芭蕉）とVOLTAIRE（ボルテール）のフェーズを通じて、スケーラビリティの改善やガバナンス機能の強化が進む予定とされています。
世界の官・民・学との連携が進んでいる
エイダコイン(ADA)は2015年に行ったICO（仮想通貨の公開販売）で約6,200万ドルの資金調達を行い、その9割以上が日本市場からの資金であったことが話題となりました。そのためカルダノは日本と縁が深く、「芭蕉」や「鎧（ヨロイ）」などのワードが多く使われています。
また、2017年には東京工業大学と共同で仮想通貨研究講座を開設したほか、2018年には東京理科大学との提携も発表されています。
もちろん、カルダノが提携を進めているのは日本国内だけではありません。2021年にはエチオピア政府、タンザニア政府と教育・農業分野でのパートナーシップ締結が発表されるなど、カルダノの利用場面は着実に拡大してきました。
2023年7月には米国のスポーツブランド「Epoch Sports」、Eコマース企業「Merchadise」と共同で、NFT付き商品をリリースしたことも話題となっています。
こうした積極的な普及活動などを背景にカルダノの時価総額は年々増え続け、現在は約200 億ドルを超える水準に達しています 。
国内仮想通貨取引所での取り扱いが増えている
海外の取引所では取り扱いの多いエイダコイン(ADA)ですが、近年は日本国内の仮想通貨取引所でも取り扱いが増えています。2021年8月にBITPOINTが取り扱いを開始したことに続き、2022年にはGMOコイン、DMMビットコイン、SBI VCトレード、ビットバンクで相次いで上場が発表されました。
2023年8月に日本市場に算入したバイナンスジャパンでもエイダコイン(ADA）は取引可能なため、日本における取引環境は着実に広がってきていると言えるでしょう。
DAppsプラットフォームの競争激化には要注意
カルダノは優れたブロックチェーンとして注目されており、Web3(3.0)の進展とあわせて注目が高まっています。
しかし、DAppsのプラットフォームはカルダノだけではありません。
現在最も浸透しているイーサリアムを筆頭に、トロン、ソナタ、アスターなど数多くのブロックチェーンが存在し、需要獲得を巡って激しい競争が繰り広げられています。
こうした競合相手との差別化を図り、いかに多くのプロダクトやユーザーを獲得できるかが、エイダコイン(ADA)とカルダノの将来性を占う重要な要素と言えるでしょう。
カルダノのプロジェクト立ち上げ当初には、MLM（マルチレベルマーケティング）によるアフィリエイターを用いた宣伝手法がマルチ商法的と受け取られたほか、ロードマップの遅延も発生するなど、プロジェクトの信憑性が疑問視されてしまった時期もありました。
その後カルダノは無事にリリースされているものの今後も引き続き公開されているロードマップが順調に進捗するかどうかは注目すべき点といえるでしょう。
エイダコイン(ADA/カルダノ)の足元の価格状況
さて、足元の価格はどうなっているのでしょう？
弊社が運用する金融情報プラットフォーム「フィンタクト」で開示されているチャートをみてみると、2024年4月11日時点では、1ADA=89.7.円となっていました。
最新情報はこちらからご確認いただけます。
「フィンタクト」ではこのほか関連するニュースやほかのユーザーの実績も確認できるため、こうした情報も実際の買い時を見極める際、傾向把握にも活用いただけます。
まとめ
いかがでしたでしょうか。 エイダコイン(ADA)の特徴と将来性について理解を深められましたか？
エイダコイン(ADA)はここ数年で国内大手取引所への上場が相次いでいることからも、注目度の高さが伺えます。
今後もその他通貨についても解説記事を紹介していきますので、最新記事の更新情報を知りたい方はぜひTwitterのアカウントをフォローしてみてください。
