最近、「◯億円、◯千万円」など高額取引されるNFTアートが登場したりと「NFT」という言葉を気になっている方が多いのではないでしょうか。
この記事では、これからNFTについて知りたい・取引をしてみたいと考えている方へ向けて、NFTの基礎知識や将来性などについて解説していきます。
NFTとは？
NFTとは「Non Fungible Token」の略で、日本語では「非代替性トークン」と訳されます。
すこし難しい言葉ですが、簡単にいうと「デジタルな証明書」のようなものです。
NFTは「ブロックチェーン」という技術を使って作られます。この技術は、全ての取引やデータを安全に記録し、改ざんできないようにする仕組みです。
だからこそ、NFTはデジタルアイテムに「本物の証拠」を与えることができるのです。
この「本物の証拠」がないデジタル資産という概念そのものが、NFTが登場するまでは一般的ではありませんでした。なぜなら、デジタルなデータは簡単にコピーできてしまうからです。この証明書によってそのデジタル資産が「本物」であることや、「誰が保有しているか」といった情報を証明することができるようになりました。
NFTは今、ゲームアイテムやデジタルアート、さらには音楽や映像といったさまざまなデジタルコンテンツで使われています。実際に、世界最大級のNFTマーケットプレイスである「Opensea」では、世界中のクリエイターによるNFTデジタルアートが販売されており、二次流通（転売）を含めて活発に取引されています。また、メタバース空間を舞台としたブロックチェーンゲーム「The Sandbox」では、メタバース内の「土地」や「ビル」、「アバター」などがNFTに紐づけられています。おり、自ら作り出した「アバター」を販売したり、「土地」を購入したりなど、自由にデジタル資産を売買自由に売買することが可能です。
なお、「非代替性」とはすなわち、他のものでは替えがきかない、唯一無二の「一点モノ」であること・性質を意味します。お金と有名な絵画を例に説明します。
まず、お金は「代替性」があります。たとえば、1000円札はどの1000円札でも同じ価値を持っているので、誰かと交換しても価値は変わりません。つまり、お金はどれでも同じように使えるので、代替可能です。
一方、有名な絵画は「非代替性」があります。たとえば、モナ・リザの絵は世界に一つしかなく、その価値は他の絵画では代わりになりません。同じように見えるコピーがあっても、本物のモナ・リザと交換することはできません。これが「非代替性」の例です。
NFTと仮想通貨（暗号資産）の違い
ここまで聞くと、NFTとよく耳にする仮想通貨（暗号資産）の違いが気になる方も多いかもしれません。
NFTと仮想通貨はどちらもブロックチェーン技術を利用して作られたデジタルトークンですが、これらには大きな違いがあります。
その違いのひとつが、先に説明した「非代替性」です。NFTは非代替性を持ち、仮想通貨（暗号資産）は代替性を持っているちらを使っても結果は同じです。そのため、簡単に交換が可能です。このように、仮想通貨は同じ種類の通貨点が異なります。
たとえば、仮想通貨の代表例であるビットコイン（BTC）を考えてみましょう。Aさんの1ビットコイン（BTC）とBさんの1ビットコイン（BTC）は、全く同じ価値を持っており、どと交換可能であるため、「代替可能」です。
一方、NFTは代替性がなく、それぞれが唯一無二のデジタルアイテムを表します。例えば、あるアーティストが作成したデジタルアートがNFTとして発行された場合、それは世界に一つだけの特別なものであり、他のNFTと交換することはできませんし、その価値も異なります。
このように、「代替性」の有無がNFTと仮想通貨の大きな違いとなっています。
NFTを保有・取引するメリット・デメリット
NFTには、NFTならではのメリットがある一方で、一定のデメリットも存在します。
それぞれ見ていきましょう。
NFTのメリット
NFTの主なメリットは次の通りです。
デジタル資産をオンラインで手軽に売買できる
NFTの登場によって、これまで困難であったデジタル資産の保有の証明が容易となり、デジタル資産をオンラインで手軽に売買できるようになりました。
クリエーターは自身が制作したデジタルコンテンツを販売することが容易になり、利用者もそれらを簡単に入手することができます。また、マーケットを通じてNFTを売買することで、投資対象としての価値も生まれるようになりました。
NFTによってデジタル資産の活用の幅が大きく広がったと言えるでしょう。
不正・改ざんができない
NFTの取引履歴は、仮想通貨と同様にブロックチェーンに記録されています。
仮想通貨と同じ水準のセキュリティ技術によって取引が守られているため、不正な取引を捏造したり、過去の取引を改ざんすることができないようになっているのです。
一般的にブロックチェーン上の取引履歴は誰でも閲覧できる状態で公開されていますので、NFTの保有や移転などを客観的に証明することが可能です。
NFTのデメリット
一方で、NFTの主なデメリットは次の通りです。
実物を占有できるわけではない
NFTはデジタル資産であるため、購入しても物理的な実物が手に入るわけではありません。
また、デジタルアートのNFTを購入した場合、その作品の所有者としての情報がブロックチェーン上に記録されますが、画像データそのものはインターネット上の特定のサーバーに設置されているというケースが一般的です。
NFTはあくまでも所有者を示す証明書のような役割を果たしているのです。
価値が不安定
NFTの売買は仮想通貨で行われることが一般的です。
そのため、法定通貨を基準として見た際に、NFTの価値は仮想通貨の価格変動の影響を大きく受けてしまうという特徴があります。
また、NFT自体の価格も人気や話題性などに左右される要素が大きく、投資対象としてはハイリスク・ハイリターンの部類であることに注意が必要です。
法整備が未発達
NFTの市場は急速に発展しつつありますが、NFTに対する各国の法整備はまだ発展途上にあります。
例えば現在、日本の法律ではNFTに対して「所有権」が認められていません。
民法では「所有権」が発生する対象を「有体物（動産や不動産）」に限っており、デジタルデータであるNFTは情報に過ぎないと考えられるためです。
現状ではデジタルアートのNFTを購入した場合、そのNFTに紐づけられた「デジタルアートの閲覧に関する権利」を取得したものと見なされるに過ぎません。
NFTを購入する際は、販売しているプラットフォームの規約等をしっかりと確認し、何を（どのような権利を）購入しようとしているのか、きちんと理解しておくことが大切です。
NFTの将来性・今後の見通し
NFTで稼ぎたいと考えている方は、NFTの将来性に関心を持っていることでしょう。以下のポイントを理解しておくと良いでしょう。
NFT市場にポジティブに働く要因
NFTは、DeFi（分散型金融）やメタバースといったWeb3（3.0）の分野と深く関連しており、新しいプロダクトの登場によりNFTへの注目がさらに高まる可能性があります。
また、NFTはデジタルアートやゲームアイテムに留まらず、金融取引や組織運営など、幅広い分野での活用が期待されています。
国内でも、金融・通信・エンターテイメントなどの大手企業が続々とNFT市場に参入しており、これが市場の信頼性や認知度の向上に寄与しています。
NFT市場にネガティブに働く要因
一方で、法的整備がまだ発展途上であるため、今後の規制次第ではNFTの普及にブレーキがかかる可能性もあります。
不確定要素が多いため、NFTへの投資はハイリスク・ハイリターンの取引であることを理解し、余裕資金の範囲内で行うなど、適切なリスク管理を心掛けましょう。
まとめ
NFTはブロックチェーンによって特定のデジタル資産の保有を証明できる画期的な技術であり、世界中でさまざまな種類のNFTが活発に取引されています。注目度の高いNFTは価格が大幅に高騰することもあり、ハイリスク・ハイリターンの投資対象として、大きな利益を期待する投資家から熱い視線を集めています。
ただし、NFT取引で利益を得た場合は税金の申告が必要になる点を忘れてはいけません。
NFTはそれ自体の価格変動が大きいのみでなく、取引に使われる仮想通貨の価格も日々大きく変動する傾向があります。そのため、税金を正しく申告するための損益計算が非常に煩雑になってしまう点には注意が必要です。
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