仮想通貨ALGO（アルゴ）は、独自の高速性や環境への配慮を特徴とするブロックチェーン「アルゴランド」のネイティブトークンです。
米国のトランプ次期大統領が一部仮想通貨の非課税化を検討していると報道され、その対象銘柄に仮想通貨ALGO（アルゴ）が含まれていたことで注目が高まった仮想通貨です。仮想通貨ALGO（アルゴ）やブロックチェーン「アルゴランド」とは、いったいどのようなものなのでしょうか。
この記事では、仮想通貨ALGO（アルゴ）の基本概要や特徴、将来性について、ホワイトペーパーを含む公式情報や市場動向をもとにわかりやすく解説していきます。
アルゴランドと仮想通貨「ALGO」とは？
仮想通貨ALGO（アルゴ）は、ブロックチェーン「アルゴランド」におけるネイティブトークンです。
「アルゴランド」は、2017年に米国マサチューセッツ工科大学（MIT）教授のシルビオ・ミカリ氏によって設立されたブロックチェーンで、環境に配慮した設計と取り組みによりカーボンニュートラルを実現しつつ、高速かつ安全なトランザクション処理が可能です。
そのため中央銀行デジタル通貨（CBDC）の実用化プロジェクトにも採用されており、実際にマーシャル諸島共和国のSOV（ソブリン）がアルゴランドの採用を発表しました。
この他にも「アルゴランド」上で稼働するDEX（分散型取引所）Tinymanや、NFTプラットフォーム「algoxnft」など、DeFiやNFT分野でも「アルゴランド」のブロックチェーンが活用されています。
仮想通貨ALGO（アルゴ）は、このような「アルゴランド」における取引手数料の支払いなどで重要な役割を担っているのです。
CoinbaseExchangeやBybitなど多くの海外取引所で取り扱われており、国内でもバイナンスジャパンでは購入が可能です。国内取引所は限られていることから日本人にはあまり取引しやすい環境が整っているとは言い難いかもしれません。
アルゴランドと仮想通貨「ALGO」の特徴
仮想通貨ALGO（アルゴ）とはいったいどのような仮想通貨なのでしょうか。
ここではホワイトペーパーの情報をもとに、仮想通貨ALGO（アルゴ）と「アルゴランド」ブロックチェーンの特徴について深掘りしていきましょう。
開発目的
ブロックチェーン「アルゴランド」のホワイトペーパーでは、現在の分散型技術が抱える課題に対して、次のような解決策が提案されています。
“We therefore wish to put forward a new method to implement a public ledger that offers the convenience and efficiency of a centralized system run by a trusted and inviolable authority, without the inefficiencies and weaknesses of current decentralized implementations. We call our approach Algorand”
引用：Algorand ホワイトペーパーより
参考訳（自社作成）：
私たちは、現在の分散型実装の⾮効率性と弱点をなくし、信頼できる不可侵の権威によって運営される中央集権型システムの利便性と効率性を提供する公開台帳を実装する新しい⽅法を提案したいと考えています。私たちはこのアプローチをアルゴランドと呼んでいます。
注意事項
この訳文は自社で作成したものであり、公式な翻訳ではありません。正確な内容については、元の文章をご参照ください。
例えば、ビットコインのProof of Work（PoW）アルゴリズムは、分散型のメリットを享受する代わりに、マイニングによる膨大なエネルギーを消費してしまう非効率性があります。
また、結果的に大口のマイナーに権力が集中してしまうという弱点も抱えています。
こうした課題を解決するため、アルゴランドは、中央集権型の効率性と分散型の信頼性を兼ね備えた持続可能なブロックチェーン技術の新たな基準を目指して開発されたのです。
仮想通貨ALGO（アルゴ）は、こうした「アルゴランド」ブロックチェーンにおけるネイティブトークンとしての役割を担っています。
アルゴリズム
「アルゴランド」は、独自のコンセンサスアルゴリズム「Pure Proof of Stake（PPoS）」を採用しています。
このアルゴリズムでは、ネットワークに参加するALGO保有者の中から、ランダムにブロック生成者やトランザクション承認者が選ばれます。
ALGOの保有量だけでなく、ランダム性が組み込まれていることで、特定の大口保有者に権力が集中することを防ぐ設計となっているのです。
さらに、アルゴリズムがブロック生成者やトランザクション承認者を選定するため、PoWや通常のPoSのように異なるブロックが同時に生成されることを防ぎ、ブロックチェーンの分岐を抑えています。
こうした効率的な仕組みにより、PPoSはエネルギー効率が非常に高く、環境負荷を最小限に抑えながら、迅速なトランザクション処理を実現しており、アルゴランド上の取引はわずか数秒で確定します。
PPoSは公平性、効率性、環境配慮を兼ね備えたアルゴランドの中核的な技術と言えるでしょう。
組織体制・その他
「アルゴランド」は、創設者であるシルヴィオ・ミカリ氏が設立したアルゴランド財団によって支えられています。
アルゴランド財団は、技術開発やアルゴランドの普及などを目的として、数多くの研究機関や企業と連携しています。さらに、財団はコミュニティの発展を支援するための資金提供や教育プログラムも実施しています。
また、カーボンニュートラルを達成するための取り組みも特徴的です。 カーボンニュートラルとは、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させるという環境活動のことです。
「アルゴランド」は環境に配慮したエネルギー効率の高いネットワークとして設計されていますが、もちろん全くエネルギーを消費しないわけではありません。
そこで、ブロックチェーン技術を活用したカーボンクレジット取引プラットフォームを運営するClimateTrade社と提携し、排出したCO2を市場取引を通じてオフセットする（差し引きゼロにする）活動を行っています。
アルゴランドと仮想通貨「ALGO」の将来性
それでは、「アルゴランド」と仮想通貨ALGO（アルゴ）の将来性を考える上で重要なポイントを見ていきましょう。
米国における非課税化の可能性
冒頭でもご紹介した通り、トランプ次期大統領は米国産仮想通貨の非課税化を目指しているとの報道がなされています。
これは、仮想通貨ALGO（アルゴ）を含む米国産仮想通貨の取引を通じて得たキャピタルゲインに対する税金が無くなることを意味しています。仮に実現されれば、少なくとも米国の仮想通貨投資家にとっては米国産仮想通貨への投資が最も合理的な選択肢となることでしょう。
そうなると、仮想通貨ALGO（アルゴ）の需要が急激に高まり、価格が上昇する可能性が考えられます。
とはいえ、米国産仮想通貨の非課税化はまだ正式に発表されたものではありません。今後は、トランプ政権の非課税化政策が具体的に発表されるかどうかが需要が高まるかの大きな焦点となるでしょう。
ユースケースの拡大
仮想通貨の将来性を考えるうえで、ユースケースの豊富さは非常に重要な要素です。
仮想通貨ALGO（アルゴ）とその技術基盤である「アルゴランド」は、分散型金融（DeFi）やNFTプラットフォームをはじめ、さまざまなプロジェクトで採用されています。
しかし、現時点ではビットコインやイーサリアムといった主要ネットワークと比較して、ユースケースが充実しているとは言い難いのが実情です。
それでも、「アルゴランド」は環境に配慮したエネルギー効率の高い設計や高速なトランザクション処理といった技術的優位性を備えています。
加えて、アルゴランド財団が新規プロジェクトへの支援や企業との提携を積極的に進めている点も、エコシステム拡大の大きな後押しとなる可能性はあります。
サステナビリティに対する評価
アルゴランドは、カーボンニュートラルを達成したブロックチェーンとして、環境面での評価が非常に高いプロジェクトです。
エネルギー効率に優れたPure Proof of Stake（PPoS）を採用していることに加え、カーボンクレジット市場を通じて温室効果ガスの排出量をオフセットする仕組みも実現しています。
この取り組みにより、アルゴランドは「持続可能性（サステナビリティ）」を重視する現代の経済環境に適したブロックチェーンとして注目されています。
サステナビリティが企業や政府の重要な課題となる中で、アルゴランドのような環境配慮型プロジェクトは高い評価を得る可能性があります。
仮想通貨「ALGO」の価格動向
それでは、仮想通貨ALGO（アルゴ）の現在の価格動向について確認してみましょう。
チャートによると、2025年1月10日現在の価格は1ALGOあたり日本円にし54.19円となっています。
仮想通貨ALGO（アルゴ）は2021年に約200円のピーク価格を記録して以降は低迷が続き、特に2023年以降は10円～40円程度のレンジで推移する状態が続いていました。
しかし、2024年11月以降は価格が急激に上昇しはじめ、12月に入ってからは約2年半ぶりの高値となる70円台を記録しています。
これは、米国で大統領選挙に勝利したトランプ氏が、米国産仮想通貨の非課税化を検討中であると報道されたことが背景にあると考えられています。
報道では対象銘柄としてビットコイン（BTC）やカルダノ（ADA）、XRPなどと並んでアルゴ（ALGO）が含まれていたことから、一気に注目が集まったというものです。
引き続き、米国の仮想通貨政策の動向に注視しながら、価格の推移をウォッチしていくことが重要です。
まとめ
当サイトでは、今後も各種銘柄についてや仮想通貨全般に関する解説記事を紹介していきますので、最新記事の更新情報を知りたい方はぜひ公式X（旧Twitter）のアカウントをフォローしてみてください。
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通常の売買取引による利益はもちろん、仮想通貨ALGO（アルゴ）のステーキングで報酬を得た場合も損益計算の対象となります。
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