近年、仮想通貨市場ではコミュニティの協力や公平性を重視する仮想通貨プロジェクトが注目を集めています。
中でもソラナブロックチェーンを基盤とする仮想通貨BONKは、公平性を重視したトークン配布やエコシステム全体の活性化を促進する仕組みに力を入れているミームコインです。
この記事では、仮想通貨BONKの基本情報や特徴、将来性を初心者にも分かりやすく解説していきます。
仮想通貨BONKとは？
仮想通貨BONKは、ソラナブロックチェーンを基盤として誕生したミームコインです。
ミームコインといえば、ドージコイン（DOGE）や柴犬コイン（SHIB）のような「ジョーク」によって誕生した仮想通貨を思い浮かべる方も多いことでしょう。
仮想通貨BONKもドージコイン（DOGE）などと同様にブランドロゴにかわいい犬のイラストを採用しており、公式サイトにもミームコイン（COMMUNITY MEME COIN OF SOLANA）との記述があります。
しかしホワイトペーパーを確認すると、仮想通貨BONKが単なるジョークとしてではなく、公平性の実現とソラナエコシステムの活性化を目的として開発された仮想通貨であることがわかります。
仮想通貨BONKはソラナにおけるコミュニティミームトークンです。一方で、ソラナブロックチェーン上の多くのDeFi（分散型金融）やWeb3アプリケーションで共通して利用できるユーティリティトークンとして、実用性の向上を目指した開発プロジェクトでもあるのです。
仮想通貨BONKの特徴
仮想通貨BONKはどのような仮想通貨なのでしょうか。その特徴について深掘りしていきましょう。
プロダクト横断のユーティリティトークンとしての役割
仮想通貨BONKの最大の特徴は、複数のWeb3アプリケーションやサービスを横断して利用できるユーティリティトークンとして設計されている点です。
これは、ユーザーがさまざまなプラットフォームで仮想通貨BONKを共通の支払い手段や報酬として利用できることを意味しています。
実際に仮想通貨BONKはDeFi（分散型取引所）である「BONKSWAP」やNFTマーケットプレイスの「EXCHANGE ART」、Move2Earn型のゲーム「MOONWALK」など、ソラナエコシステム内外の幅広いプロダクトで利用されています。
その種類は記事執筆時点で140種類でこうしたユースケースをさらに拡大していくことで、ユーティリティトークンとしての利便性を向上していくことを目指しています。
こうした取り組みによって、仮想通貨BONKは単なる投機対象ではなく多くのプロダクト間で共通して利用できる実用的な仮想通貨としての役割を果たしています。
マルチチェーンに対応している
仮想通貨BONKはマルチチェーンに対応しています。
当初はソラナブロックチェーン上で発行されましたが、その後、対応ブロックチェーンを拡大し、現在ではイーサリアムやBNB、Polygonなどを含む計11種類のネットワーク上で発行されています。
さらに、ネットワーク間は「ブリッジ」と呼ばれる機能で接続されており、仮想通貨BONKをソラナと他のブロックチェーン間で相互に交換することができます。
これにより、仮想通貨BONKは単一のブロックチェーン上に限定されることなく複数のブロックチェーンを横断して利用できるため、ユースケースのさらなる拡大がしやすい仕組みとなっているのです。
コミュニティ主導のエコシステム
仮想通貨BONKが他のミームコインと異なる大きな特徴として、コミュニティがプロジェクトの運営に直接関与できる仕組みを持っている点も挙げられます。
プロジェクトの立ち上げ時には総発行枚数の50%がソラナコミュニティにエアドロップされ、開発者やNFT保有者、DeFiユーザーだけではなく、取引所ユーザーやマーケットプレイス利用者を含む幅広い層にトークンが配布されました。
この分配方法により、特定の個人や組織に利益が偏らず、多くのユーザーがプロジェクトに関与できる環境が整えられています。
さらに、仮想通貨BONKはコミュニティによる分散型ガバナンスを重視しており、エコシステムの拡大やプロジェクトの方向性についてはBONK DAOを通じて意思決定に参加できる仕組みが導入されています。
同じミームコインであるドージコイン（DOGE）や柴犬コイン（SHIBA）、ペペコイン（PEPE）などもコミュニティによって強く支持されていますが、それぞれ誕生した背景が異なります。
特にDOGEは純粋にジョークとしてスタートしており、その後発であるSHIBAやPEPEは初期のトークン配布が特定の開発者や関係者に集中していたことが一部で批判を招きました。
これらに対し、仮想通貨BONKはプロジェクト発足時から「公平なトークン配布」と「コミュニティ主導のガバナンス」を重視しており、この点が他のミームコインと大きく異なる点と言えるでしょう。
仮想通貨BONKの将来性
それでは、仮想通貨BONKの将来性について考える上で重要なポイントをそれぞれ見ていきましょう。
ソラナコミュニティによる支持
仮想通貨BONKは、2022年のローンチとあわせて総発行量100兆枚のうち50%をソラナコミュニティの幅広いユーザーに対してエアドロップしたことでスタートしたコミュニティミームコインです。
ホルダーはソラナコミュニティを中心ではあるものの、そのなかで一定の条件を作らないことで広範にわたっており、特定の関係者等に偏らない分散された保有状況となっています。
こうした広範なホルダー分布は仮想通貨に一定の流動性をもたらす要因の一つとして考えられており 、仮想通貨BONKの将来性を考えるうえで重要な材料の一つと言えるでしょう。
米国でミームコイン初のETP承認
2024年10月には、仮想通貨BONKが現物ETP（上場取引型金融商品）としてSEC（米国証券取引委員会）に承認されたことが話題となりました。
米コネチカット州の投資企業「Osprey Funds」によるETP「Osprey Bonk Trust」の発売が許可されたものです。
ETPは限られた機関投資家しか購入できない金融商品ではあるものの、ファンドが組成されたことでBONK市場に新たな資金を呼び込むものとして注目されています。
ETF承認への期待も高まっている
仮想通貨BONKでは、ETF（上場投資信託）の承認への期待も高まっています。
2025年1月には前述の「Osprey Funds」が新たにドージコイン（DOGE）・トランプコイン（TRUMP）・BONKを対象としたETFの立ち上げを目指していることが報じられています。
ETFとして承認されると、機関投資家だけでなく広く一般の投資家も購入できるようになります。
例えば、ビットコインの現物ETFが承認された際には市場全体の資金流入が加速し価格が上昇したように、仮想通貨BONKのETFも市場規模の拡大に寄与することが期待されているのです。
また、申請されたミームコイン3銘柄のうちの一つに現職のアメリカ大統領であるドナルド・トランプ氏自身が関与するトランプコイン（TRUMP）も含まれていることも、承認への期待感が高まる要因の一つとなっています。
仮想通貨BONKの価格に大きな影響を与える可能性のある要素として、ETF承認に向けたニュースが注目されています。
大規模なバーン（焼却）による影響
仮想通貨BONKでは、コミュニティの提案により断続的なバーン（焼却）を実施しています。
バーン（焼却）とは、トークンを永久に使用不能にすることで供給量を減らす措置のことです。
直近では2024年12月にトークン焼却イベント「BURNmas」を通じて1兆6900億枚をバーン（焼却）しており、流通量は当初の100兆枚から約91兆枚にまで減少していると言われています。
既に設計上限まで発行されている仮想通貨BONKは、今後新たに追加発行されることはありません。そのため、一般的にはバーン（焼却）の実施によって価格の維持・向上が期待されます。
今後もこうした措置が行われることで、仮想通貨BONKの価格形成に影響を与える可能性があるでしょう。
仮想通貨BONKの価格動向
それでは、仮想通貨BONKのこれまでの価格推移を見ていきましょう。
チャートによると、2025年3月12日現在の価格は1BONKあたり約0.0015円となっています。
参考：CoinMarketCap
BONKは2022年12月にソラナブロックチェーン上でローンチされ、総発行枚数100兆枚のうち50%という膨大なトークンをソラナコミュニティにエアドロップしたことで大きな注目を集めました。
発行直後は価格がほとんど付いていませんでしたが、取引が活発化すると価値が上昇し、2023年1月には1BONKあたり約0.00045円で最初のピークを迎えます。
その後は数カ月にわたり価格が低迷しましたが、2023年10月頃から再び上昇トレンドに転じます。これは、米国でビットコイン現物ETFの承認に対する期待感が高まり、仮想通貨市場全体が活気づいた時期と重なります。
2024年に入ると大手取引所での取り扱い開始などの好材料が相次ぎ、価格は断続的に上昇を続けました。
さらに、2024年のアメリカ大統領選挙では仮想通貨に対して融和的な姿勢を示すドナルド・トランプ氏の優勢が伝えられたことでミームコイン全体に追い風が吹き、仮想通貨BONKは1BONKあたり約0.008円の過去最高値を記録しています。
直近では、仮想通貨市場全体が落ち着きを取り戻した影響でBONKの価格も2024年初頭の水準に戻っています。
なお、現在国内の取引所では取り扱いがないため、日本の取引所でBONKを購入するための仮想通貨を準備して、海外取引所を利用する必要があります。日本で未登録の取引所を利用すること自体に違法性はありませんが、取引所に対する当局の監督や投資家保護の枠組みが及ばない点には留意が必要です。
利用する際は、十分にリスクを考慮したうえで判断するようにしましょう。
まとめ
この記事では仮想通貨BONKの特徴や将来性、価格動向などについて解説してきました。
当サイトでは、今後も注目の銘柄や最新トレンドなどの解説記事を紹介していきますので、更新情報を把握したい方はぜひ公式X（旧Twitter）のアカウントをフォローしてみてください。
なお、仮想通貨取引を通じて得た利益は所得として課税対象となり、確定申告が必要となる場合があります。
仮想通貨の単純な売買取引はもちろんのこと、DeFi（分散型金融）やブロックチェーンゲームなどの利用を通じても利益が生じる場合があるため、仮想通貨を利用する際は常に損益計算に注意を払う必要があります。
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